従業員体験/人的資本 従業員と組織の間の重要な体験を再構築する 従業員にとって、自分のキャリアを決めるのは1つの要素ではなく、報酬、勤務の柔軟性、テクノロジー、成長機会、組織の文化など、複数の要素が網の目のように絡み合っています。今日の従業員は、従業員体験をすべての活動の中心に据えている組織で働くことを、かつてないほど強く望んでいます。優位性のある従業員体験を提供する組織は、業界の優秀な人材を惹きつけ、維持し、会社にコミットさせることができます。また企業は、優れた従業員体験を提供する基盤として、人権の尊重についても一層の配慮と対応が求められています。人権問題は、ハラスメントや強制労働、未成年者への性加害など多岐に及び、対応すべき範囲も組織内の従業員だけに留まらず、バリューチェーン全体に及びます。さらに各国で関連する法規制が強化されており、コンプライアンスの観点からも適切な対応が求められます。プロティビティは、意義のある従業員体験の開発および導入を通じ、組織がビジネスおよび人材面での成果の達成を支援するとともに、企業に求められる適切な人権尊重態勢整備のための支援も提供いたします。 従業員体験向上支援サービス 当社のコンサルティングの専門家は、以下の分野において、お客様の組織固有のニーズや業種に合わせたソリューションを提供します。 Pro Briefcase 未来の働き方 パンデミック後の世界における未来の働きでは、変革と革新を進めるための新しいマインドセットが必要となります。私たちは、リモートワークやハイブリッドワーク、AIや自動化、スキルアップ、新たな労働モデルなどの適切な導入を支援します。 Pro Building office HRトランスフォーメーション 従業員の体験に焦点を当てるには、人事プロセス・制度が効果的に運用されている必要があります。私たちは、組織が人材、プロセス、テクノロジーを統合した人事戦略を策定・実行し、高いエンゲージメントと生産性のあるチームを実現できるように支援します。 Pro Document Consent ワークフォース分析 人員構成や業務運用のデータだけに留まらず、従業員の現在の状態と、ビジネス目標を達成するためのあるべき姿を明らかにします。予測分析能力の開発、KPIの設定、従業員の状況把握のための戦略立案を支援します。 Pro Document Files カルチャーと組織の変革 従業員は意義のある仕事を求めており、組織が自分に投資していると感じられることを望んでいます。私たちは、この新しい潮流に適応するために、お客様の組織カルチャーの開発、醸成、変革を支援し、ビジネス目標達成を支援します。 Pro Document Stack チェンジマネジメントとコミュニケーション ほとんどのプロジェクトや取り組みにおいて十分な効果を得るために、組織は、その変化が社員に与える影響にしっかりと対応する必要があります。変化の過程を適切にマネージし、コミュニケーションの方法を確立し、組織デザインや構造の変革をサポートします。 当社のアプローチ 継続的な人材不足、柔軟な勤務形態の増加、テクノロジーエクスペリエンスの変化などの多くの要因により、組織は、従業員を惹きつけ、維持し、会社にコミットさせる方法について、これまでとは異なった考え方をすることが必要になっています。差別化された従業員体験(EX)の重要なインフラは、技術、モバイル、ソーシャル、物質な要素を網羅したテクノロジーです。プロティビティは、現在のEXの効果測定、EXロードマップの策定、導入管理を支援します。当社のEX-Modelには5つの柱があります。仕事: ハイブリッドな勤務場所のモデルを含むが、これに限定せずに、仕事をいつ、どこで、どのように行うか。組織のカルチャー:自社組織を特徴づけるカルチャーの要素を維持しながら、ビジネスのニーズに合わせてどのようにカルチャーを変化させるか。テクノロジー:プロティビティは、テクノロジーの観点からお客様のEXを評価し、目標とのギャップを埋めるためのロードマップの策定を支援します。企業にとって、テクノロジーを活用し、従業員とコミュニケーションを図ることの重要性がますます高まっています。 報酬とベネフィット:給与と賞与は、組織にとって最も大きな費用の一つですが、投資に対するリターンを最大化しているかどうか、どのようにして判断することができるでしょうか。報酬とベネフィットに関しては、万人に共通するアプローチはありません。つまり、特定のセグメントや人々にとって重要なことが、他のセグメントにとっては重要でない可能性があります。プロティビティは、人材戦略の一環として、報酬・ベネフィット戦略の策定と導入、報酬・ベネフィットプログラムの効果判定を支援します。 人:プロティビティは、現在の人材を最大限に活用し、成長・スキルアップさせる方法を特定し、従業員の幸福度の向上を支援します。私たちは、人材開発、後継者育成計画、キャリアパスの策定、学習・育成プログラムを通じて、このような取り組みを進めます。プロティビティは、同僚や顧客との関わりを通じて、従業員が最高の仕事ができるための革新的な方法を、人事部門のリーダーが開発するための支援をおこないます。 プロフェッショナルリーダー 吉田 真樹 日系および外資系企業において人事業務を経験後、アーサー・アンダーセン(朝日監査法人)、KPMG(あずさ監査法人)を経て、2005年にプロティビティに入社。日本における管理部門統括、日本およびアジア地域の統括人事ディレクタを歴任。その後、コンサルティング業務に担当を移行し、人材・組織トランスフォーメーションサービスを立ち上げ。企業ビジョン浸透、人材・組織変革、人的資本経営推進、DEI推進等のサービスを提供するとともに、ERM態勢構築、コンプライアンス態勢構築、新規事業立ち上げ等の支援を提供している。2023年7月より現職。 ... Learn More Featured insights BLOGS 人事から戦略的人材アドバイザーへ:成功のための人員計画の再設計 組織が業績を上げ、適応し成長する能力は、2つの要素に左右されます。それは人とデータです。従来の人員計画アプローチにとどまらず、職務や組織構造の根本的な再設計にまで踏み込んだ新たな人材戦略について解説。 NEWSLETTER Risk Oversight 176: 21世紀の人材戦略における取締役会の役割 本資料では、人材戦略における取締役が考慮すべき4つの必須事項と影響力のある5つの行動について解説しています。また、取締役会としてのオーバーサイト(監視)の際の重要な5つのポイントも併せてご紹介します。 WHITEPAPER ホワイトペーパー:2030年の多様な世代の労働力を動機づける 2030年の労働力はどのような姿をしているのでしょうか。そしてリーダーはどのように未来の仕事に備えることができるのでしょうか。多様な世代で構成される従業員を動機づけるために、人事担当者やマネージャにとって重要な5つのポイントについて説明します。 NEWSLETTER The Bulletin人材戦略に求められる「新たな標準」 深刻な人材不足は、不確実な経済状況または景気減速のなかでも、世界の多くの業界や人材セグメントにおいて急速に拡大しており、取締役会や経営幹部にとって特に重要な懸念事項となっています。21世紀にふさわしい人材戦略、サステナブルな人材戦略を実現するために必要なアプローチをご紹介します。 NEWSLETTER Risk Oversight 156:働き方改革における取締役会の役割 パンデミックは、人々と職場に永続的な影響をもたらしました。ビジネスリーダーの10人に7人は、今後10年で市場においてはハイブリッドワークモデルが一般的なものとなり、パンデミック前の22%から増加すると予想しています。この移行において、取締役会はどのような役割を果たすのでしょうか。取締役が考える8つの質問と対応について解説します。 NEWSLETTER Risk Oversight vol.140:職場の未来の再考ー前進するために適切な質問をする 議論を生産的な方向に導くために、オペレーショナル・エクセレンス、戦略的連携、組織文化とレジリエンス(回復)に関連する問題、そして取締役会が自分自身や経営陣に問いかけるべきことに焦点を当てた10の質問についてガイダンス形式で解説します。 SURVEY トップリスク2023および2032に関するエグゼクティブの視点 経営者や取締役会が将来起こりうる潜在的リスクをより的確に把握する手助けとなるよう、プロティビティとノースカロライナ州立大学のERMイニシアチブは、世界中の取締役会メンバーや経営幹部が現在考えているトップリスクに焦点を当てた本レポートをまとめました。 NEWSLETTER Risk Oversight 159:2023年のトップリスク~グローバルの視点 今後12カ月に企業が直面する最も重大な不確実性を理解するための背景として、最も評価の高いトップ10のグローバル・リスクテーマを順位付けし、調査の主なポイントについて解説します。 WHITEPAPER 変革を成功させる核心は人である デジタル化、グローバル化、M&Aなどの戦略を推進するため、また業務効率化や品質向上のため、企業には常に変革が求められます。こうした変革を実行しようとする場合には、つい新しいプロセスやテクノロジーといったテーマに目を向けてしまいがちですが、実際に変革を実現するのは常に人であり組織です。 WHITEPAPER 「未来の働き方」は、今後10年間における決定的に重要な課題 働き方の変革は、いま注目が高まっている人的資本経営においても、従業員のエンゲージメント向上と組織の業務効率改善を実現するうえで、非常に重要な検討テーマとなっています。プロティビティとノースカロライナ州立大学は、全社的リスクマネジメントに関する恒例の年次リスク調査を実施しました。 Button Button