デジタルトランスフォーメーション デジタルビジネスを行うということは、ビジネスに対する考え方の問題ともいえます。それはマインドセットであり、敏捷性であり、継続的なイノベーションであり、変化に直面した際の適応力であり、製品・サービスに対する顧客のダイナミックな欲求の高まりへの対応力を意味します。プロティビティはデジタル戦略やイノベーションから、マーケティング、セールス、カスタマーサクセスに渡るソリューションやサービスまで、デジタルファーストの考え方を支援します。皆様がお客様にアプローチする方法を再定義し、ビジネスモデルを革新し、デジタル製品やチャネルを創出し、今日の市場で成長を実現し競争するために必要なスキルや俊敏性を組織化できるようにします。デジタルソリューション（英語）の詳細については、こちらからご覧ください。 デジタルトランスフォーメーションサービス 私たちは、人間を中心としたデジタルのつながりと企業の業務改革との接点で、お客様に利益ある成長を促進するためにパートナーシップを組みます。 Pro Briefcase デジタル戦略 自動化とデジタルの俊敏性によって促進される新しいビジネスモデルと成長戦略を通じて、可能性の芸術を解き放ちます。私たちは、テクノロジーとビジネスオペレーションに関する専門知識と、顧客やデータに関する深い知識を組み合わせ、お客様の成長に向けたインテリジェントな設計を支援します。 Pro Building office ビジネス・イノベーション 右脳的な想像力を駆使して多様性を進化させ持続させることは、簡単なことではありません。私たちは、的を絞ったトライアルやエンドツーエンドのプログラムを通じて、イノベーションの考え方と運用リズムの確立と育成を支援します。 Pro Document Consent デジタルプロダクト最適化 顧客調査とデータに基づいた意思決定を基に、テクノロジーを駆使して顧客中心の体験をデザインし、パワーアップさせます。 企画・デザインから、プロトタイピング・概念実証、テスト、プロダクトマネジメントまで、お客様のビジネスの成長と拡大を支援します。 Pro Document Stack マーケティングとセールスの加速 ビジネスを停滞させる組織の壁を壊します。セールス、サービス、マーケティングの三位一体で新たな手法を見出し、顧客の行動をよく理解することで、インサイト、コンバージョン、ロイヤルティに迅速に変換することを支援します。 Pro Legal Briefcase インサイトとパフォーマンスの測定 データは、人々がいつ何をしたかを教えてくれるもので、あらゆる組織において中心的な存在といえます。私たちは、今日の市場で競争するために必要十分なスピードで、ビジネスの意思決定と業務遂行に不可欠なインサイトを発見し、結び付けるお手伝いをします。 Pro Location Globe デジタルテクノロジー プラットフォーム、チャネル、オペレーションを横断して顧客と従業員の体験を結びつけ、データと革新的なテクノロジーの力を活用して、クラウド上でシームレスな体験として結合します。 当社の取り組み 私たちは、創業者のビジョン、時計職人並みの精密さ、信頼されるアドバイザーとアーティストの創造性のコラボレーションですべてのプロジェクトに取り組み、戦略、デザイン、テクノロジー、アシュアランスの交差点で指揮を執ります。私たちは、人間中心のデザインと戦略を用いて、目的に沿いつつも単なる実用性を超えた体験を提供し、持続的な関係やロイヤリティを創造します。私たちのアプローチは、理解のための共感と、迅速な行動のためのアジャイル思考に基づき、あなたが奉仕する人々に焦点を当てます。 プロフェッショナルリーダー 佐渡友 裕之 アンダーセンコンサルティング東京事務所、デロイトコンサルティング ニューヨーク事務所および三菱総合研究所を経て2019年プロティビティLLCに参画。30余年に渡るITコンサルティングの実務経験や新規IT関連事業開発の経験を活かし、現在プロティビティジャパンのデジタルおよびBPI (Business Performance Improvement）事業責任者としてお客様のデジタルによる業務パフォーマンスの改善支援に従事。日本でのプロセスマイングの普及に取り組んでいる。 Learn More Featured insights NEWSLETTER Risk Oversight 177：CXの最大化～勝たなければならないゲーム CXが重要な理由やその構築と維持、CXの出発点としてまとめた5つの提案を解説します。また、企業のオペレーションに内在するリスクに基づいて、取締役会が検討すべき考慮事項も併せて紹介します。 NEWSLETTER The Bulletin トップの姿勢を示すことによって変革が可能となる ～変革を推進すべきリーダーが、意図せずに変革の障害となっていないか～ 本稿では、経営陣やその他の上級リーダー層にとって、たとえ意図的でなくても自分たちが変革の障害となってしまう可能性を意識し、組織におけるイノベーションと変革を成功に導くために必要なアプローチをご紹介。 NEWSLETTER Risk Oversight 168 : 失敗する自由 イノベーションへのリスク許容度 ビジネスにおいて、イノベーションのための適切なトーンはどのように設定されるべきなのでしょうか。組織の生命線にもなり得るイノベーションやリスクとの向き合い方を考える上でのポイントを解説します。 NEWSLETTER Risk Oversight 166: 取締役会はテクノロジーに関与していますか なぜ取締役会はテクノロジー委員会を設置するのでしょうか。取締役会が確認すべき6つの重要な質問と合わせて、テクノロジーの機会とリスクを検討する取締役会の有効性について解説します。 NEWSLETTER Risk Oversight 165:メタバース～新世代の能力の夜明け 世界のビジネスリーダー250名を対象に行った調査結果と取締役会に求められる新たなテクノロジーの監視や潜在的な脅威と機会の評価など、組織にとってのメタバースの可能性を評価するポイントを概説します。 NEWSLETTER Risk Oversight 164: 競争力を高めるためのレガシー・インフラのモダナイゼーション－取締役会の役割 プロティビティが取締役会メンバーと経営幹部を対象に実施したグローバル調査結果をもとに、取締役が注目すべき技術的負債がイノベーションの目的と戦略にどのような影響を与えるかを概説します。 BLOGS 解説：データ主導によるITモダナイゼーション戦略の実現 新しい製品やサービスに対する顧客の需要がますます高まる中で、テクノロジーのモダナイゼーション化は、現在では常に戦略的に重視され、最新の技術を迅速に取り入れることがビジネスの差別化要因となっています。 BLOGS 解説：企業はいかにしてメタバースに備え、利益に繋げるのか メタバースへの注目と投資が高まっており、多くの企業、スタートアップ、起業家がその可能性を探っています。メタバースとは何か、メタバースをどう実際のビジネスに活用できるのかについてご紹介します。 NEWSLETTER Risk Oversight 162: 市場のスピードに合わせて事業を展開するための変革 組織を市場のスピードに合わせて機能させるために、リーダーは何をすべきなのでしょうか。取締役が取締役会で議論する際に考慮すべき８つのポイントとなる全体的なアプローチについて解説します。 BLOGS 解説：ChatGPTにみるジェネレーティブAIの衝撃と今後の展望 ChatGPTに代表されるジェネレーティブAIの仕組みと現在地を紹介するとともに、今後数ヶ月の間にジェネレーティブAIがどうに変化し、企業はどのように準備を整えていけばよいのかを考察します。 NEWSLETTER Risk Oversight vol.155：デジタル・トランスフォーメーションにおける取締役会の役割を前進させる 企業とその取締役会は、ますますデジタル化する世の中で活動しています。すべての取締役は、CEOや企業内の他のリーダー、またはその他の取締役と戦略的な協議をするために十分なデジタルに対する理解を持つ必要があります。 NEWSLETTER Risk Oversight vol.145：役員室でデジタル投資に関する質問を決める 2020年代の10年において、あらゆる業界の優良企業とその取締役会は、技術的変化のペースが猛スピードで加速し続けることを認識しています。企業がデジタルトランスフォーメーションへの投資を行うにあたり、取締役会が検討すべきポイントについて解説します。 Button Button 豊田通商株式会社様：DXによるコンプライアンス活動の変革事例 豊田通商グループは、国内外に約1,000社のグループ会社を擁し、グローバルにビジネスを展開しています。これまでグループ会社の役職員約58,000人を対象に、行動倫理規範の制定やコンプライアンス教育・研修等を実施していましたが、不正の抑止効果が大きく、少人数で実施可能な新しい施策を検討いたしました。 詳細はこちら 全日空商事株式会社様：DXによる内部監査の変革事例 多岐にわたる業種業態を展開する商社にとって、内部監査に必要なリスク情報を網羅的に可視化することは、データ監査の導入なくして語ることのできない課題です。データ分析を活用し、監査業務の効率化を図り、不備・逸脱の抑止効果を向上させた全日空商事株式会社では、経営に資する監査の高度化に向けて、データ分析を活用した新たな監査視点の創造に積極的に取り組んでいます。 詳細はこちら 東レ株式会社様：DXによる内部監査の変革事例 国内外に多数の拠点、グループ子会社を持つグローバル企業において、限られた人的資源でアシュアランスのみならずコンサルティング機能を強化するためにはデータ分析を活用した内部監査が有効です。東レ株式会社では、データ監査の導入によって、不正やエラーのリスクに対処しています。 詳細はこちら
