インテリジェントオートメーション インテリジェントオートメーションは、ハイパーオートメーションやコグニティブオートメーションとも呼ばれ、オートメーション技術と人工知能(AI)を組み合わせることで、組織がよりスマートな意思決定を迅速に、かつ大規模に行えるよう支援します。インテリジェントオートメーションは、その容易な導入と拡張性により、すべてのビジネス領域において目に見える利益をもたらします。 プロティビティは、業務プロセスや業界に関する深い知識とAIや自動化の専門知識を組み合わせ、企業の課題解決を支援します。私たちは、自動化がどのように業務パフォーマンス、職務、ビジネスを改善するかを考え、その知識をテクノロジーと統合し、すぐに価値を生み出せる実用的なソリューションを生み出すために、人とプロセスをリードします。 インテリジェントオートメーションサービス 私たちは、自動化と人工知能の両方の技術を活用し、ビジネスとテクノロジーの変革を促進するソリューションを生み出しています。 Pro Briefcase 自動化戦略 組織にとって最適な持続可能なプログラムを特定し、確立することは簡単ではありません。ロードマップの定義、プラットフォームの選択、トップダウンのROI分析など、お客様と連携してプログラムの確立と進化、そして拡張を行います。 Pro Building office 人工知能(AI) AIは私たちのビジネスのやり方を変え、あらゆる業界のほとんどの機能で応用できる価値があります。私たちは、お客様のパートナーとして、インテリジェンスに基づく変革の力を引き出し、お客様のビジネスに貢献します。 Pro Document Consent ロボティック・プロセス・オートメーション(RPA) RPAは、コスト削減、マニュアル機能の改善、総体的な拡張性などをもたらし、その導入のしやすさと投資対効果の高さから定番ソリューションとなっています。 私たちは、お客様とのパートナーシップを築き、自動化への投資からの価値を特定し最大化するためのより良いサービスを提供します。 Pro Document Files 自然言語処理(NLP) NLPは、音声やテキストを理解する技術を生み出し、チャットボットから消費者の利便性向上まで、さまざまな分野で応用されています。私たちは、企業が業務を最適化し、従業員の生産性を向上させ、より良い体験を生み出すためのソリューション開発を支援します。 Pro Document Stack コンピュータビジョン 文書や画像をデジタルデータに変換するOCR(光学式文字認識)などのテクノロジーを採用し、文書や画像処理の高速化を支援します。 Pro Legal Briefcase マネージドサポート あらゆる成熟度の自動化プログラムに対して、開発、最適化、監視、ヘルプデスクを含む柔軟なプログラムサポートを提供します。国内およびグローバルなデリバリーセンターで人材を活用し、お客様の優先取組事項をサポートするために最適なサービスをカスタマイズします。 当社の取り組み 自動化へのアプローチは、ビジネスニーズと優先順位に応じた最適な戦略を理解し、最適な結果をもたらす技術的ソリューションを模索することから始まります。アジャイルで反復的なプロセスに基づき、体験型のソリューションを提供するだけでなく、プログラムの拡張を可能にするビルディングブロックを配置し、継続的なイノベーションと成功を繰り返すことを通じて、プログラムを実現します。定義 - ビジョン、期待される成果、成功の指標を定義し、主要なステークホルダーを巻き込む探索 - 最適な結果を出すために、技術や方法を試す構築 - ソリューションの展開、プログラムの運用、主要な成功指標に対するトラッキングのためのダッシュボードの構築規模の拡大 - 企業への働きかけ、実験の継続、ソリューションの展開デジタルソリューション(英語)の詳細については、こちらからご覧ください。 プロフェッショナルリーダー 佐渡友 裕之 アンダーセンコンサルティング東京事務所、デロイトコンサルティング ニューヨーク事務所および三菱総合研究所を経て2019年プロティビティLLCに参画。30余年に渡るITコンサルティングの実務経験や新規IT関連事業開発の経験を活かし、現在プロティビティジャパンのデジタルおよびBPI (Business Performance Improvement)事業責任者としてお客様のデジタルによる業務パフォーマンスの改善支援に従事。日本でのプロセスマイングの普及に取り組んでいる。 Learn More Featured insights WHITEPAPER ホワイトペーパー:生成AIの成功にはリスクとリターンのバランスが必要 ビジネスリーダーたちは、生成AIを活用する機会を積極的に求めています。生成AIがもたらすリスクと合わせて、生成AIアプリケーションに不可欠な4つの特徴やその導入ステップを解説します。... NEWSLETTER Risk Oversight 167: 取締役のための生成AIプレイブック 取締役会で価値ある議論をするためには取締役が、生成AIモデルの機会、限界、リスクを理解することが重要です。生成AIの導入がもたらすビジネスチャンスやリスク、ガバナンスなどを考える上でのポイントを解説。... NEWSLETTER Risk Oversight 164: 競争力を高めるためのレガシー・インフラのモダナイゼーション-取締役会の役割 プロティビティが取締役会メンバーと経営幹部を対象に実施したグローバル調査結果をもとに、取締役が注目すべき技術的負債がイノベーションの目的と戦略にどのような影響を与えるかを概説します。 BLOGS 解説:データ主導によるITモダナイゼーション戦略の実現 新しい製品やサービスに対する顧客の需要がますます高まる中で、テクノロジーのモダナイゼーション化は、現在では常に戦略的に重視され、最新の技術を迅速に取り入れることがビジネスの差別化要因となっています。 BLOGS 解説:企業はいかにしてメタバースに備え、利益に繋げるのか メタバースへの注目と投資が高まっており、多くの企業、スタートアップ、起業家がその可能性を探っています。メタバースとは何か、メタバースをどう実際のビジネスに活用できるのかについてご紹介します。 NEWSLETTER Risk Oversight 162: 市場のスピードに合わせて事業を展開するための変革 組織を市場のスピードに合わせて機能させるために、リーダーは何をすべきなのでしょうか。取締役が取締役会で議論する際に考慮すべき8つのポイントとなる全体的なアプローチについて解説します。 BLOGS 解説:ChatGPTにみるジェネレーティブAIの衝撃と今後の展望 ChatGPTに代表されるジェネレーティブAIの仕組みと現在地を紹介するとともに、今後数ヶ月の間にジェネレーティブAIがどうに変化し、企業はどのように準備を整えていけばよいのかを考察します。 NEWSLETTER Risk Oversight vol.122:AIが変革する職場に対する取締役会の監視について 将来の仕事は、人々とAIテクノロジーの分業によって形作られます。特定の種類の仕事に必要な労働者数を大幅に削減することが期待される技術的進歩を、経営陣が舵取りすることに対して取締役会はどのように役立てるでしょうか。 NEWSLETTER Risk Oversight vol.145:役員室でデジタル投資に関する質問を決める 2020年代の10年において、あらゆる業界の優良企業とその取締役会は、技術的変化のペースが猛スピードで加速し続けることを認識しています。企業がデジタルトランスフォーメーションへの投資を行うにあたり、取締役会が検討すべきポイントについて解説します。 NEWSLETTER Risk Oversight vol.129:貴社の取締役会はデジタルに精通していますか 本資料では、この調査の対象となった各種取締役会のデジタル能力を分析した結果から、デジタルに精通した取締役が備えている特徴とともに、取締役会が次世代の知識を得るためにはどうすればよいのかに関するいくつかの提案を紹介しています。 NEWSLETTER Risk Oversight vol.133:デジタルトランスフォーメーションとイノベーションの幕開け 勇ましい新世界で競争し、成功するために、取締役会や企業はどのようにデジタルトランスフォーメーションを活用すればよいのでしょうか。最近開催された現役取締役向けのNACDマスタークラスでの洞察をもとに、解説しています。 BLOGS 解説:モダナイゼーションするのが賢明 - IT自動化の戦略 現在展開されているエンタープライズソフトウェアの大部分は、アジャイル、DevOps、クラウドといった現代の概念がまだ存在していなかった時代に設計されました。企業は、マルチチャネルインターフェースのサポートやオンラインエコシステムの統合、継続的なビジネスプロセスの改善など、デジタルがもたらす課題に日々直面しています。 Button Button 豊田通商株式会社様:DXによるコンプライアンス活動の変革事例 豊田通商グループは、国内外に約1,000社のグループ会社を擁し、グローバルにビジネスを展開しています。これまでグループ会社の役職員約58,000人を対象に、行動倫理規範の制定やコンプライアンス教育・研修等を実施していましたが、不正の抑止効果が大きく、少人数で実施可能な新しい施策を検討いたしました。 詳細はこちら 全日空商事株式会社様:DXによる内部監査の変革事例 多岐にわたる業種業態を展開する商社にとって、内部監査に必要なリスク情報を網羅的に可視化することは、データ監査の導入なくして語ることのできない課題です。データ分析を活用し、監査業務の効率化を図り、不備・逸脱の抑止効果を向上させた全日空商事株式会社では、経営に資する監査の高度化に向けて、データ分析を活用した新たな監査視点の創造に積極的に取り組んでいます。 詳細はこちら 東レ株式会社様:DXによる内部監査の変革事例 国内外に多数の拠点、グループ子会社を持つグローバル企業において、限られた人的資源でアシュアランスのみならずコンサルティング機能を強化するためにはデータ分析を活用した内部監査が有効です。東レ株式会社では、データ監査の導入によって、不正やエラーのリスクに対処しています。 詳細はこちら