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    January 17, 2021
    新型コロナウイルス感染症(COVID-19)が世界中の人々の注目を集めてから、ほぼ1年が経ちました。 9・11の攻撃や世界金融危機などの以前の壊滅的な出来事と比較して、コロナパンデミックは、私たちの生活様式を突然、不確定な期間、停止させてきています。経済と生活の両面での戦いとして、人的およびビジネスへの影響という点でコロナは物事を根本的に大幅に変えてきています。しかし同時に、ビジネスも大きく変えてきており、長期的で前向きな展開を促進する可能性を持つ新鮮な思考を促すものでもあります。 最高経営責任者(CEO)が危機管理に注力する中、取締役はこれまでにない方法で助言者としての役割を果たさなければなりません。本資料では、取締役が考慮すべき主な事項について解説しています。 日本語版PDF  英語版PDF
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    February 15, 2021
    勇ましい新世界で競争し、成功するために、取締役会や企業はどのようにデジタルトランスフォーメーションを活用すればよいのでしょうか。最近開催された現役取締役向けのNACDマスタークラスでの洞察をもとに、解説しています。
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    February 15, 2021
    企業のビジネスモデルは、ブランドイメージを守りながら複数の部品を組み合わせて精巧に調整した機械のようなものですが、その部品がひとつでも欠けるとビジネスモデルに内在するコスト構造や、製品を生産し提供する能力、必要なサービスや顧客のアクセスを提供する機能を失う可能性があります。これこそがオペレーショナルリスクの核心です。 コロナ禍によって、私たちは、オペレーショナルリスクがどれほど深刻なものになるか、そして、なぜオペレーショナルレジリエンス(業務の回復力)に着目する必要があるのかを、学びました。本ペーパーは、取締役会がオペレーショナルレジリエンスを監督する際の考慮事項をまとめています。  日本語版PDF  英語版PDF
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    February 15, 2021
    本資料では、この調査の対象となった各種取締役会のデジタル能力を分析した結果から、デジタルに精通した取締役が備えている特徴とともに、取締役会が次世代の知識を得るためにはどうすればよいのかに関するいくつかの提案を紹介しています。
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    March 4, 2021
    新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の危機は、すべての業界の主要な企業にとって、取締役会を含めた企業としてのレジリエンス(回復)能力が試されるものです。このような環境とその余波の中で企業がどのように舵取りを行うかは、企業の評判やブランドに永続的な影響を与えかねません。さらに重要な点としては、従業員のリモートワークへの移行に注力する過程で、長期的な事業運営のための新しい方法を学ぶ機会が得られるかもしれません。 今こそ、取締役会がCEOの戦略的アドバイザーとしての気概を証明できる時なのです。取締役会に対する10の提案と果たすべき役割について解説します。 日本語版PDF  英語版PDF
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    March 22, 2021
    プロティビティは毎年、主に米国のお客様との対話や討論会を通じて現役の取締役の方々の見解を集約し 「監査委員会の議題」 を公表しています。コロナ後を見据えた議題を「全社レベル・プロセス・テクノロジーのリスクに関する課題」と「財務報告に関する課題」に分けて解説し、最後に監査委員会の有効性についての自己評価の着眼点を掲載しています。 現在、金融庁と東京証券取引所がコーポレートガバナンス・コードを3年ぶりに改訂し、2022年4月に創設される新市場区分ごとのガバナンスの水準を決定するための議論を進めています。この文献はその議論の主要項目のひとつ「監査の信頼性の確保」に関連しています。日本企業の取締役や監査役、CFO、CRO、内部監査部門長の方々にもお読みいただければと願っています。 日本語版PDF        英語版PDF
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    April 1, 2021
    環境・社会・ガバナンス(ESG)活動報告について、今日ではほとんどの公開企業がサステナビリティレポートを発行して独自のルールを持つようになっています。報告書が投資家のニーズを満たすことを保証するために、取締役会はどのような役割を果たせば良いでしょうか。決算目的以外のレポーティングとして世界的に高まっているESGレポートに関し、取締役会とその経営陣に問うべき10の質問を紹介します。 日本語版PDF  英語版PDF
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    April 12, 2021
    エマージングリスクとは、既に存在はしているが、いつの間にかその影響力が徐々に大きくなるリスクのことを指します。完全に特定・評価することはできませんが、将来、組織の戦略とビジネスモデルのバイアビリティに影響を与える可能性があります。リスクに精通したカルチャーを持つ企業では、このエマージングリスクをタイムリーに特定するために、非公式なアドホクラシーが必要になる場合があります。 経営陣主導によるそのようなカルチャー醸成に向けての取り組み、そして取締役会のリスク監視に役立つ6つの提案を解説します。 日本語版PDF  英語版PDF
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    December 10, 2019
    プロティビティと国際RegTech協会(the International RegTech Association 【IRTA】​)は、アンチ・マネーローンダリング(AML)における顧客確認(KYCまたはAML KYC)プロセスの有効性、さまざまな地域におけるKYCの顧客への影響、KYCコントロールの革新に向けた金融機関の取り組みを把握すべく、グローバルで調査を行いました。調査対象には金融機機関だけでなく、各国の規制当局も含まれています。本調査では、KYCプロセスの最適化に焦点を当てています。金融機関様の顧客の負担を改善し、顧客を円滑に取り込むことを促進する、より効率的かつ効果的なKYCプロセスを採用するための道筋を示します。 日本語版(抜粋)PDF         英語版PDF
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    May 11, 2020
    COVID-19(新型コロナウイルス感染症)のパンデミックが発生している環境下においても、企業は、従来通り財務報告に係る内部統制の評価を行うことが求められています。リモートワークを皮切りに、従来の業務の実施方法は変わりつつあります。この変化により、内部統制は見直され、関連する内部統制文書の更新が必要となります。 また、年間のSOX対応計画の策定においても、今年度の業績予想が不透明な環境下では、重要性基準値の算定方法の見直しや新たな事業拠点や財務諸表要素が評価対象となる可能性を考慮しなければなりません。 本資料は、COVID-19の影響下においてのUSSOX対応の実用的な検討事項を提案していますが、J-SOX対応においても有用な情報が多く含まれています。 第1号:コントロールの見直しや代替的な証跡に関するヒント 日本語版PDF  英語版PDF 第3号:COVID-19(…
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