Insight Search Search Submit Sort by: Relevance Date Search Sort by RelevanceDate Order AscDesc Newsletter March 31, 2016 Risk Oversight vol.74 自信を持って変化に対峙する 急速に変化する事業環境においては、上場、非上場、非営 利を問わず、どのような企業も自信を持って変化に対峙す ることが大切です。 以下では、自信を持って変化に対峙す るための要素について検討します。 多数の業種にわたる275 名の取締役と上級経営者を対象とし て実施したグローバル・サーベイにおいて、上位 10 位に挙げら れたリスクの 1 つは、変革への抵抗があるがゆえに、企業がビ ジネスモデルと中核的業務に対して必要な調整を十分に行え ないかもしれないというものでした。1 これは重要な示唆を提供 しています。変革は不可避であり、必要です。なぜならば、組 織が製品やサービス、プロセス、能力について継続的な改善を 行わないとすれば、より適応性に富む競争相手との間に深刻 なパフォーマンス・ギャップが生じるからです。 変化は、企業価値を高める機会であると同時に、企業価値を… Newsletter November 16, 2016 Risk Oversight vol.80 :人材戦略に関する取締役会の監視 人口老齢化による労働力不足が進行する中、必要な能力・スキルを備えた人材の確保はより一層困難になりつつあります。また、ミレニアル世代の優秀な人材を獲得し維持するためには、従来の労働環境や労働に関する価値観について再考が必要となることも想定されます。プロティビティが実施した2016年の重要リスクに関する調査において、人材に関するリスクは、規制、市場低迷、サイバー攻撃についで、4番目に重要リスクに挙げられています。 本資料では、人材獲得における競争がますます激しくなる中で、事業戦略と紐づいた効果的な人材戦略を構築し実行するために、取締役が検討すべき10のポイントについて考察します。 日本語版PDF 英語版PDF Newsletter August 31, 2016 Risk Oversight vol.79 : 新たなリスク：近い将来に目を向ける もし、経営陣が、“とても想像できないようなこと”について 検討を行っていないなら、取締役会がその検討に時間を割 くことは困難です。 以下では、“新たなリスク”を認識する ための実務的な原則について解説し、「取締役会のリスク 監視プロセスにおいて、“新たなリスク”についてタイムリー に情報提供を行わせる」という意識を、取締役に持ってもら うことの重要性について説明します。 “ 新たなリスク” は事業環境の予期せぬ変化によって引き起こ され、大規模災害・事件（例えば、津波、ハリケーン、テロ攻撃な ど）から、長期間にわたる外的・内的要因（例えば、内部統制 環境あるいはリスクカルチャーの破綻がもたらす既存リスクの 実現）まで、種々の深刻な事象を含み、それらのインパクトを与 える速度もさまざまです。“ 新たなリスク” は、市場の劇的な変 化によっても生じる可能性があります（例えば、顧客嗜好、競合… Newsletter July 31, 2016 Risk Oversight vol.78 : 2016年を展望した重要リスク ノースキャロライナ州立大学 ERMイニシアティブとプロティ ビティは、上級経営者と取締役を対象として、企業が直面す るマクロ経済、戦略、および業務リスクに関する最新の調査 を完了しました｡ 今後12か月を展望した場合の上位リス クは、昨年に対して興味深い違いを反映しており、世界中 の上級経営者や取締役が最も気に掛けていることについ て洞察を提供しています。 今年の調査には500 名を超える取締役と上級経営者が参加 しました。[1] 調査対象企業の約 70 パーセントは米国以外でも 事業活動を行っており、それらの企業の約半数は米国に本社 を置いています。これらの取締役と上級経営者はそれぞれ の組織が直面する重要な課題や優先事項について回答して おり、それらの回答は業種、経営者の地位、企業の規模と種類 により様々です。回答に見られた共通テーマを踏まえ、全体と… Flash Report June 6, 2022 企業価値向上に向けた人的資本経営への変革 ～最新動向と報告・開示に向けて必要な取組み～ ビジネス環境の大きな変化のなか、企業価値向上の源泉として人的資本への注目が急速に高まっています。企業がいかに人的資本に投資し、そこから価値を生み出しているかは投資家にとっても大きな関心事となっており、そうした流れを受け、欧米のみならず日本でも人的資本に関する開示要請の動きが進んでいます。しかし企業にとって重要なポイントは、単に要請に合わせた開示を行うことではなく、この機会を利用して自社の人材戦略上の重要領域を明確にし、その推進とモニタリングを適切に実行するための基盤を確立することにあります。 本ウェブセミナーでは、人的資本に関する最新の動向を紹介するとともに、開示対応にとどまらず企業にとってこれから必要な取組みについてご説明します。 《解説内容》 なぜいま人的資本が重要なのか 人的資本を取り巻く最近の動向 人的資本の報告… Whitepaper March 6, 2022 取締役会や経営者が見るトップリスクのグローバル調査～2022年と2031年のリスクの展望と対応～ プロティビティとノースカロライナ州立大学は、全社的リスクマネジメントに関する恒例の年次リスク調査を実施しました。10回目の節目を迎えた今回の調査では、世界中の取締役会メンバーと経営陣の方々に、マクロ経済や、戦略、オペレーションに関する36のリスク項目が2022年と2031年の時点で組織に与える影響について伺い、1,453名の方々にご回答いただきました。 本ウェブセミナーでは、今回のトップリスクの調査結果と主なポイントを、前回の調査結果とも比較しながら、ご紹介します。パンデミックの影響や、労働力と人材に関する問題、テクノロジーの進化による影響ほか、世界のビジネスリーダーが向こう1年と10年後にどのようなリスクを重要視しているかの洞察をご報告します。さらに、加速する経営環境の変化を受け進展する全社的リスク管理の今をご紹介します。 … Whitepaper February 13, 2022 【プロティビティアカデミー】Web塾：経営に活かす新COSOERM（オンデマンド） 新COSOERMフレームワークの基本的な考え方を解説しつつ、それを業務に活かすヒントを紹介する全6回の講座です。第1回「新COSO ERMの基本」は、新COSOERMフレームワークの基本的な考え方を解説するとともに本講座についてご紹介しており、こちらは無料でご視聴いただけます。 Whitepaper February 7, 2022 Web塾「経営に活かす新COSOERM」第1回「新COSOERMの基本」 コーポレートガバナンス・コードが2021年6月11日に改訂され、「先を見越した全社的リスク管理」、「グループ全体を含めた体制」「内部監査の活用」などが明記されました。リスクに対しての守りだけでなく、サステナブル経営に資するための先を見越した全社的リスク管理やグループガバナンスの取り組みの期待もますます高まっています。 このような状況下で、2017年にトレッドウェイ委員会支援組織委員会によって公表された新COSOERMのフレームワークの基本的な考え方を、全社的リスクマネジメントのグローバルガイダンスまたはスタンダードとして理解し、活用いただくことは非常に有効です。 このたび、プロティビティアカデミー講座（オンライン）として従来より提供しておりましたWeb塾「経営に活かす新COSOERM」を、コーポレートガバナンス・コードの改訂や最近の課題等を踏まえ、刷新し、全６回の構成でご提供します。… Whitepaper May 24, 2021 プロティビティ・CyberArk共催ウェブセミナー ：企業のセキュリティ強化を加速させる アクセス管理の進め方 新型コロナウイルス感染症への対策をきっかけに、多くの企業においてリモートアクセス基盤の整備が進み、働き方にも多様性が生まれています。従来のオフィス環境での業務とは異なり、またクラウド環境の活用も進む中で、セキュリティ意識の更なる向上や技術的な対策の実装が急務となっています。特に、サイバー攻撃や不正行為による情報漏洩や持ち出しなどのリスクから、企業のシステムやit基盤上の情報資産を守るための対応としてゼロトラストセキュリティの実現が望まれています。 また、グローバルにビジネスを展開する企業にとって、複雑化する情報システムのセキュリティ強化や各国の法令の遵守は喫緊の課題です。 本ウェブセミナーでは、ゼロトラストセキュリティを実現するための基礎となるid管理、特に「特権id」と呼ばれる特別な権限が付与されたidに対するアクセス管理について、最新トレンドや管理のポイント、… Whitepaper May 18, 2021 改訂コーポレートガバナンス・コードの実践に向けて ～ガバナンスやリスクに関する取締役会の議題～ 令和3年4月6日に、「スチュワードシップ・コード及びコーポレートガバナンス・コードのフォローアップ会議」が「コーポレートガバナンス・コードと投資家と企業の対話ガイドラインの改訂について」と題する提言を公表しました。これを受け、日本取引所グループが「フォローアップ会議の提言を踏まえたコーポレートガバナンス・コードの一部改訂に係る上場制度の見直しについて」と題し、同コードとガイドラインの改訂案を4月7日にパブリックコメントに付しました。 ３年ぶりの改訂のポイントは、取締役会の機能発揮、企業の中核人材における多様性の確保、サステナビリティを巡る課題への取り組みなどですが、投資家との対話を進める上で期待される各種の開示についても随所で言及しています。また、取締役会は、グループ全体を含めた内部統制や全社的リスク管理の体制を適切に構築し、内部監査部門を活用しつつ、その運用状況を監督すべきとしました… Load More
