新卒採用/第二新卒採用

よくあるご質問

Q） 英語力はどのぐらい必要ですか？

経済のグローバル化が進むなか、クライアントが抱える経営課題そのものが、国内だけの問題からグローバルな問題へと変質してきています。コンサルタントに対する期待としても、海外の事業所なども含めたグローバル規模での課題解決能力が最近は強く求められています。特に当社はグローバルネットワークを活用した総合的な支援が一つの強みであり、また最先端のナレッジを吸収する上でも、グローバルな社内情報共有とトレーニングの提供が特長ですので、一定レベルの英語力を持っている事が望ましいのは間違いありません。

中途採用の場合には、そもそもの専門性や業務開発力など、その他の経験やスキルを含めた総合的な判断により採用の可否を判断いたしますが、特に新卒／第二新卒の方々につきましては、原則としてビジネスレベルの英語力を採用時の基準としております。

なお、当社は教育研修補助制度を有しており、これを利用して英語力をブラッシュアップしているコンサルタントもいます。

Q） コンサルタントの経験がなければ、採用は難しいですか？

募集職種およびランクによりますが、コンサルタントとしての経験がない方も数多く採用しています。これまでの実務経験、社会人としての経験を活用しつつコンサルタントとして新たな成長の場を求める方、学習意欲を持ち、論理的な思考とコミュニケーション力を持った方をお待ちしております。

Q） 女性がコンサルタントになるのは難しいですか？

性別に関わらずコンサルタントは一人のプロフェッショナルとして扱いますので、応募の際に女性であることが不利に働くことは全くありません。入社後も、性別がプロジェクト・アサインメントや昇進等の判断基準となることは一切ありません。

また、個人を尊重し、各人のライフプランをふまえた支援をおこなっています。プロフェッショナルがその専門性とスキルを長期間にわたって発揮できるような環境作りを意識し、たとえば育児の時間を確保する必要があるプロフェッショナルであれば勤務時間を配慮するなど、ニーズに応じた柔軟な配慮をおこなっています。

Q）ワークライフバランスを支援する制度はありますか？

在宅勤務制度、時差出勤制度を設けています。 
また、たとえば育児休業からの復帰後など、フルタイムでの勤務が難しい場合に短時間勤務や週3日・4日での勤務から開始するケースも多くあります。

Q） グローバルな業務環境を経験できますか？

日本オフィスとしての採用は、まずは日本（東京もしくは大阪）で働く方の採用が原則です。しかし、プロジェクトにともなう海外出張はスタッフ（コンサルタント）でも実際にあります。そのほかに、海外オフィスへの転籍制度（モビリティプログラム）、特定のビジネス目的に応じた短期間赴任プログラムもあります。（最近ではイノベーション推進のための3か月間アメリカ赴任など） 
日本オフィスでも多くの外国籍の社員が勤務しており、またお客様からのご要望としても海外でのビジネス展開まで含むものが多いため、他国のプロティビティメンバーとともにプロジェクトを推進する場合が多くあります。 
研修としては、各ランクで求められる基礎スキルを習得するための “チャレンジスクール” では、スタッフの段階から海外オフィスのメンバーと一緒に英語で受講します。そのほかにも、アジア地域合同で実施されるリーダーシップ研修などがあります。 
（海外オフィスでの就職をご希望の方は、グローバルサイトをご覧になり、直接、各オフィスにお問い合わせください。）

Q） コンサルティング・ファームは”Up or Out”と言われますが、実際はどうですか？

本人の能力を重視し、短期的なUp or Outではなく、プロフェッショナルとしての役割と責任に応じたパフォーマンスを個人に求めます。Upが無いからといって即Outという事は決してありませんが、自己のバリューを向上する姿勢は必要です。

Q） コンサルタントになるためにはMBAは必要ですか？

MBAは、経営に関する理論や技法を体系的に習得することができる大変良いものと考えますが、コンサルタントとして仕事をしていく上で必ず持っていなければならないというわけではありません。実際、当社ではMBAホルダーではないコンサルタントも数多く活躍しています。

一方で、CPA、CIA、CISA、PMPなど、当社サービスに密接に関連した資格については取得を推奨しており、合格者については登録料や会費等の補助を行っています。こうした資格は、プロフェッショナルとしての基本的な知識レベルを担保するとともに、対外的に自分の専門性をアピールし、お客様からの信頼を高めるうえでも効果があると考えています。入社時に必須ではありませんが、マネージャ昇格までには何かしら資格を取得することを強く推奨しています。

Q） 外国籍の場合、応募する上で問題はありませんか？

適切な査証を取得している（できる）事が前提ですが、応募に際して外国籍であることが不利に働くことはありません。実際に多くの外国籍の社員が勤務しています。ただし、お客様の比率としては日系の企業が多いため、プロジェクト業務を遂行する上で支障をきたさないレベルの日本語能力があれば非常に望ましいと言えます。

Q） 履歴書及び職務経歴書で所定フォームがありますか？

履歴書及び職務経歴書等の書式について特段規定はございませんので一般的なフォームで結構です。  
ご提出いただく際には、志望動機とご興味のある業務領域は必ずご記入をお願いします。 
尚、履歴書・職務経歴書の受付は電子ファイルのみとさせていただいております。

送付先：[email protected]